FTSE4Good Index Series は、グローバルインデックス・データ・プロバイダーである FTSE Russell によって開発され、ESGの各分野において優れた取り組みを行う企業のパフォーマンスを測定することを目的として設計されています。FTSE4Good指数は、責任投資ファンドやその他の金融商品の構築・評価のために、幅広い市場関係者に利用されています。
ビックカメラはFTSE4Good Index Seriesの構成銘柄に初めて選定されました。（2025年6月選定）

S&P/JPX Carbon Efficient Index は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社と日本取引所グループ（JPX）が共同開発した指数で、環境情報の開示状況や炭素効率性に着目して構成銘柄のウェイトを決定します。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）によってESG投資におけるパッシブ運用ベンチマークとして採用されています。
ビックカメラは本指数の構成銘柄に選定されています。（2026年3月選定）

CDPは、国際的な環境情報開示プラットフォームを運営する非営利団体で、企業の環境報告における国際的スタンダードとして認知され、そのスコアはネットゼロや持続可能な経済の実現に向けた投資・調達の判断に広く活用されています。
ビックカメラは2025年気候変動調査において、最高評価である「Ａリスト」企業に初めて選定されました。（2025年12月選定）

CDPサプライヤーエンゲージメント評価は、CDP気候変動質問書の５項目「サプライヤーエンゲージメント」「Scope3排出量」「リスク管理プロセス」「ガバナンスと事業戦略」「目標」のうち、サプライヤーエンゲージメントに関連性の高い質問に基づいて、企業の取り組みを評価するものです。
ビックカメラは2025年サプライヤーエンゲージメント評価において、最高評価である「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に初めて選定されました。（2026年5月選定）

エコ・ファースト制度は、環境保全に関する取り組みにおいて業界のトップランナー企業が、環境大臣に対し自らの取り組みを約束する制度です。
ビックカメラは2008年4月に、エコ・ファースト制度の第1号認定を受けました。2022年10月にはさらなる取り組みの強化を内容とする「エコ・ファーストの約束」を更新しています。（2008年4月認定）

健康経営優良法人認定制度は、経済産業省が推進する、優良な健康経営を実践している法人を日本健康会議が認定する制度です。
ビックカメラは健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」及び、認定企業の上位500法人に与えられる「ホワイト500」に４年連続で、通算７回目の認定を受けました。（2026年3月認定）

えるぼし認定とは、厚生労働大臣が認定する、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）に基づいた制度です。「えるぼし認定」の取得は、５つの評価項目（①採用 ②就業継続 ③労働時間等の働き方 ④管理職比率 ⑤多様なキャリアコース）にて評価されます。
ビックカメラは、「女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況などが優良な企業」として「えるぼし認定（３段階目）」を取得しました。（2025年9月認定）

くるみん認定は、次世代育成支援対策推進法に基づき、子育てサポート企業として厚生労働大臣が認定する制度です。「プラチナくるみん」は、くるみん認定を取得した企業のうち、より高い水準の取り組みを行った企業に与えられる特例認定です。
ビックカメラは「プラチナくるみん」の認定を取得しています。（2018年7月認定）

スポーツエールカンパニーは、従業員の健康増進のためにスポーツ活動の支援や促進に向けた積極的な取り組みを実施している企業をスポーツ庁が認定する制度です。
ビックカメラは「スポーツエールカンパニー2026」にシルバー認定されました。（2026年1月認定）

国連グローバル・コンパクト（UNGC）は、「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」の4分野10原則に基づく、世界最大のサステナビリティイニシアティブです。
ビックカメラは2025年4月にUNGCに署名・参加登録し、「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン」に加入しました。（2025年4月署名）

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）は、金融安定理事会（FSB）により設置され、企業に対し気候変動がもたらすリスクおよび機会の財務的影響について情報開示を推奨しています。
ビックカメラは2021年12月にTCFD提言への賛同を表明し、提言に基づく情報開示に取り組んでいます。（2021年12月賛同表明）